失敗パターンから学ぶ DXはじめの一歩

2020年12月に経済産業省から発表された「DXレポート2」によると、多くの企業がDXに取り組んでいない、もしくは取り組みはじめた段階にとどまることがわかりました。また、DXはレガシーシステムの刷新、社内の業務改善だと誤った認識をもつ企業についても指摘があり、2018年に発表されたDXレポートから2年経過しても大きな変化は無い状況です。

DX推進に取り組むために多くの担当者は、何から取り組めばよいのかわからず、さまざまな課題に直面し悩んでいる方も多いのではないでしょうか。ただデジタル技術を取り入れるだけは間違いであり、思うような結果は得られません。本記事ではDX推進の初期段階でありがちな失敗パターンをご紹介します。致命的な失敗を避けるためには、対策を知ることから始めましょう。

DXがうまくいかない理由と解決策

失敗 1.　DXの理解不足

よくわからない、なんとなく、とりあえずというDXの知識不足や「新しい高機能なデジタルツールの導入をすればOK」という、DXへの理解不足による誤解などはDX推進の妨げになります。DXを単なるデジタル化と勘違いするなど、DXが何かを理解していない場合はDX推進がうまく進みません。DXの本質やDXと単なるデジタル化の違いも理解しておく必要があります。誤解や思い込みで、DXの推進を停滞させないようにすることが重要です。

失敗 2.　目的（ゴール）設定ができていない

DXをとおして「何を成し遂げたい」のか「どんな課題を解決したい」のかなど、具体的な目的（ゴール）を明確に言語化する必要があります。あいまいなままではDX自体が目的となってしまい、物事がうまくいくことはありません。企業全体の目的（ゴール）設定もあれば職種別になることもあり、より細かく目標を設定することで、DX推進の効果はさらに高まります。目的を決定することにより、どのように達成すべきか明確にすることが可能です。

失敗 3.　全社的な取り組みとして一致団結していない

DX推進をトップから宣言し本気度を従業員に伝えます。経営層が指揮を取り、現場とコミュニケーションを取りながら、社内全体で変革への意識を高めることが大切です。「2025年の崖」を回避すべく、経営トップが旗振り役となり、全社一丸となってDX推進に取り組みことが不可欠になります。

DX推進は絶対成功するという保証も法則もありませんが、失敗する原因や理由を学び、事前に策を講じることで成功率を高めることが可能です。ぜひ参考になさってください。

DXへの取り組みを始めることには、一刻の猶予も許されない状況です。劇的に変化するビジネス環境において、企業が生き残っていくためにはDX推進が必要不可決です。DXはデータやデジタル技術によって製品やサービス、ビジネスモデルを「変革」することで、既存の事業やビジネスモデルのあり方を変革し、より高い価値を創造する取り組みとなります。企業自体が生まれ変わる覚悟を持つことがとても重要であり、それを実現できる組織の構築が不可欠となります。

しかし、企業によってDXの成熟度は異なり、人材の確保や予算についての課題も、思うように進められない原因となっています。ビジネス改革のきっかけ作りとして、スモールスタートで身近な業務の改善から行うと取り掛かりやすいです。一部の業務の効率化・自動化を行い、一定の効果が出始めたら徐々に他部署や業務へ広げていくという進め方です。